現場監督におすすめの資格10選！仕事や施工管理士との違い、求められるスキルも

工事を円滑に進めるために必要な工期や予算、安全などを管理し、現場全体をマネジメントするのが現場監督の役割です。現場監督になるための必須資格はありませんが、資格を持っていると待遇面の向上やキャリアアップに役立ちます。しかし、何の資格を取得すべきか、仕事と勉強を両立できるのか、気になる方も多いでしょう。今回は現場監督が資格を取得するメリット、現場監督におすすめの資格について解説します。

現場監督とは？どんな仕事内容？

「現場監督」は、建築工事が滞りなく進むよう、現場全体を管理・監督する仕事です。品質管理や原価管理のほかに、現場で働く職人への指導や、事故を防ぐための安全管理も業務に含まれ、仕事内容は多岐にわたります。同じような業務を行うポジションに施工管理があり、企業によっては資格の有無で分けている場合や、同じ立場として扱われる場合があります。一般的には、現場監督は現場に常駐して管理業務を行い、一方の施工管理は書類仕事など、現場以外での業務も多いという特徴が見られます。

そのほかに混同しやすいポジションとしては、「現場代理人」がありますが、現場代理人は工事現場の取り締まりや請負代金金額の変更ができ、現場監督よりも上の権限を持っています。施工上の支障がないなどの条件を満たせば、現場監督と現場代理人を兼任することもできます。
 

◇未経験者でも現場監督になれる？

建設業界以外に勤務していて、まったくの未経験という場合には、いきなり現場監督になるのは難しいといえます。現場監督は実務経験を求められるため、未経験から現場監督を目指す場合には、まず建設会社への転職から始めましょう。転職活動の際には、将来的に現場監督になりたいことをしっかりと伝え、その希望に即した研修や業務内容があるかどうかを確認することが重要となります。

資格がない場合、工事現場の主任技術者となるには10年以上の実務経験が必要となることもあるので、コツコツと知識と経験を蓄えていきましょう。

現場監督として働くメリットとは？

現場監督は、工事が円滑に進むようさまざまな面から現場を管理するため、業務経験を重ねることで多くのスキルが身につきます。スケジュール管理やコミュニケーション能力など、ほかの職種でも活かせる能力を獲得できるので、先々のキャリアアップに役立つでしょう。現場監督として長い年数を働いていく場合、経験や資格取得で高収入を目指すこともできる点もメリットの1つです。

建築工事を現場でまとめる仕事なので、建築物ができ上がっていく様子を間近で見ることになります。自分の仕事の成果が目で見て分かり、先々もずっと残っていくことは、仕事へのやりがいにつながるでしょう。

現場監督として働くデメリットはある？

現場監督として働くデメリットとなり得ることの1つは、調整業務が多いことです。
現場監督は発注者と現場の間に立って調整するため、板挟みとなる場面もあります。また現場内だけではなく、近隣住民への挨拶や説明が必要なケースもあります。これらの業務が特にコミュニケーションが苦手と感じている人にとっては、働きにくさを感じる要因となり得ます。

また、現場監督に限らず建築業界全体にいえることですが、繁忙期には残業が増える傾向があります。現場監督は現場に人が来る前や後にやらなくてはいけない事務仕事もあり、労働時間が長くなる傾向があります。

現場監督になるには資格が必要？メリットは？

現場監督に必須の資格はありません。しかし規模の大小に関わらず建設工事や土木工事などには専門的な知識・経験が必要です。そのため現場経験を積みつつ、体系的な知識を得るためにも資格取得を目指すとよいでしょう。仕事との両立は簡単なことではありませんが、現場監督として働く上で資格を持つ主なメリットを紹介します。

◇収入アップを目指せる

資格を取得することにより、現場監督としてより高い収入を目指すことができます。営業所や工事現場には、現場を指揮監督する有資格者を配置することが法律で定められています。そのため有資格者は企業からのニーズが高く、資格取得によって基本給アップや資格手当などが受けられるのが一般的です。
また現在は建設業全体で有資格者が不足しているため、資格取得に対する支援制度を設けている企業もあります。支援の内容は教材費や講座受講の費用補助など、企業により異なります。

◇転職活動に役立つ

もし「他社で現場監督がしてみたい」と転職活動を始めるなら、資格を取得していると大きなアピールポイントになります。現場監督は現場での業務がメインなので、自身の能力や仕事ぶりを面接官にうまく伝えるのは、なかなか難しいかもしれません。その際に資格があれば、客観的な視点を持って能力をアピールすることが可能です。

◇周囲からの評価が上がる

建築士、施工管理技士などの難しい国家資格に合格した場合、上司や同僚など周囲からの評価が上がり、職場で重宝される存在となるでしょう。上司からも認められ、経験を積むことで、やがて大きな現場に就くことにつながります。資格取得により知識やスキルを蓄えることで、職場でのコミュニケーションもさらに取りやすくなり、スムーズに仕事を進められるようになると考えられます。

◇キャリアアップができる

前述のとおり営業所や現場には、建設業法で定められた有資格者を配置することが定められています。資格取得によって担当できる業務や役割が変わり、各現場で技術上の管理指導をする立場になります。同じ企業に所属したままでのキャリアアップはもちろん、転職によるキャリアアップにも資格取得は大きな意味を持ちます。
また現在では、業界横断的に「建設キャリアアップシステム（CCUS）」が運用されています。各人の資格や経験した現場などをデータベース化するシステムで、転職時や独立後もそれまでのキャリアを客観的に示すことができるようになりました。
このシステムも活用することで、有資格者はますますキャリアアップに有利になっていくと考えられます。

現場監督を目指す人におすすめの資格10選

待遇面や評価の向上、転職の有利さなどのメリットを得るためには、次の資格を取得することをおすすめします。

◇建築士

設計分野でのおすすめ資格は建築士です。
建築士は1級、2級に分かれ、1級建築士は、設計の規模を問わないビルや土木などの大規模工事に、2級建築士は規模に制限のある戸建て住宅の現場監督に向いています。

建築士は現場監督の仕事に直結する資格ではありませんが、設計の専門的な知識を持つ証明になり、資格のメリットを最大限に得ることができます。また、1級建築士は合格率が10%前後、2級建築士は20%前後と、難易度が高いことも評価される理由です。資格手当がつく可能性が高いので、待遇アップやキャリアアップを目指す方におすすめです。

建築士の試験は、学科試験と設計製図を作成する実地試験があります。建築士の国家試験は1級・2級ともに難易度が高いため、仕事と勉強を両立する必要があります。仕事が忙しい現場監督は、独学よりも講習会や通信講座で勉強するとよいでしょう。
 
試験について詳しくは、公益財団法人 建築技術教育普及センターをご確認ください。
 

◇施工管理技士5資格

現場監督の仕事にもっとも近いのは施工管理技士です。施工管理技士は国家資格であり、7つの分野に分かれており、それぞれ1級と2級があります。このうち現場監督におすすめなのは「建築施工管理技士」「土木施工管理技士」「建設機械施工管理技士」「管工事施工管理技士」「電気工事施工管理技士」です。
施工管理技士は建設現場で主任技術者や監理技術者、監理技術者補佐として、工程管理、原価管理、安全管理などを行います。

資格取得のための「施工管理技術検定」は、第一次検定（学科試験）、第二次検定（実地試験）からなります。建築士よりも難易度が低いため、仕事をしながらでも比較的取得しやすいといえるでしょう。
とはいえ、仕事と勉強を両立するには、スケジュールを組んで地道に勉強することが大切です。独学で勉強する場合は、過去問を解いてみて、分からない問題を解説で確認するのが基本の勉強法です。ただ、早く資格を取得したい方は学校に通うか、通信講座を利用してもいいでしょう。
それぞれの資格の合格率は以下のとおりです。
 

施工管理技士2023年合格率

※数字は2023年中の検定結果で、前期後期など検定によって異なります。

施工管理技術検定について詳しくは、一般財団法人 建設業振興基金（建築施工管理技士、電気工事施工管理技士）、一般財団法人 全国建設研修センター（土木施工管理技士、管工事施工管理技士）、一般社団法人 日本建設機械施工協会（建設機械施工管理技士）をご確認ください。
 

◇電気工事士

電気工事に携わる現場監督におすすめの資格の1つは「電気工事士」です。
電気工事士は住宅やビルなどの配線設備工事や、電気のメンテナンスを行うために必要な資格で、扱える電圧によって第一種と第二種に分かれています。

電気工事士の試験は、第一種も第二種も筆記試験と配線図を完成させる技能試験から構成されます。筆記試験は四肢択一でマークシート記入する方式かパソコンで解答（CBT方式）する方式を選べます。
筆記試験への対策は、過去問の演習と参考書の確認でカバーできます。一方、配線図を実際に作成する技能試験は、単線図を複線図に書き直す方法を覚えること、実技試験の問題を何度も練習することが大切です。
2023年の第一種、筆記試験の合格率は61.6％、技能試験の合格率は60.6%でした。
第二種の筆記試験は59%（下期）、技能試験は68％（下期）でした。
資格や試験について詳しくは、一般財団法人 電気技術者試験センターをご確認ください。
 

◇電気主任技術者

電気主任技術者は発電所や変電所、工場、ビルなどの電気設備の保安監督業務に携わるうえで必要な国家資格です。電気工事士よりも上位資格にあたるため、難易度が高い試験になります。扱える電圧によって第一種から第三種に分かれています。第一種は電力会社の保安業務に携わる資格のため、現場監督の場合は第二種、または第三種を取得するのがよいでしょう。また、第三種は「電験三種」との呼び名があり、電気系資格の入り口的な位置づけとされています。

第一種と第二種は一次試験、二次試験がありますが、第三種は一次試験のみとなっています。一次試験は理論、電力、機械、法規の4科目です。1科目ずつ合格すればよい「科目別合格制」であり、有効期限は3年間です。
いずれも受験資格が特になくだれでも受験できる、免状の申請では実務経験不要といった特徴もあり、仕事をしながらチャレンジしやすいのが特徴です。ただし第一種、第二種は試験範囲が広く、難易度の高い試験としても有名です。

2023年の第一種の合格率は一次試験が33％、二次試験が17.9％、第二種は一次試験が24.4％、二次試験が17.6％、第三種の合格率は16.6％（上期）でした（科目合格者を除く）。
最低でも10カ月で1,000時間程度（平日3時間、休日5時間で月100時間程度を10カ月で算出）の勉強が必要とされています。発電や送電、配電といった電気の知識はもちろん、数学や理科の知識も問われるため、自分のレベルに応じて基礎を固めましょう。

資格や試験について詳しくは、一般財団法人 電気技術者試験センターをご確認ください。
 

◇消防設備士

消火器やスプリンクラーなどの消火設備を扱う「消防設備士」も現場監督に役立つ資格です。消防設備士は国家資格で、デパートやホテルなどの商業施設において、屋内消火栓やスプリンクラー、自動火災報知設備などの工事や整備を行うために必要です。
消火設備の工事や整備、点検ができるのは「甲種」で、整備と点検のみは「乙種」、消火設備の種類によって甲種は1種～5種、乙種は1類～6類の区分があります。

令和元年度の消防設備士の合格率は、甲種で20～30％前後、乙種は30～50％前後という結果でした。もっとも受験者数が多い4類を例にした場合、甲種で3カ月、乙種で2カ月前後の勉強時間が必要です。
また、消防設備士の学科試験は科目ごとに足切り点があるため、各科目でまんべんなく点数を取らなければなりません。記述式の実技試験もあるので、鑑別と製図の知識が必要です。

資格や試験について詳しくは、一般財団法人 消防試験研究センターをご確認ください。
 

◇消防設備点検資格者

消防設備点検資格は、3日間の講習を受講し、最終の考査に合格すると資格を取得できます。受験資格に管工事施工管理技士や消防設備士、電気工事士などが必要になるため、一定の知識があることを前提にした資格といえます。
考査の問題はレベルが高いといわれていますが、考査中に講義資料を持ち込むことができます。考査に出題されるポイントは講習中に発表されるため、聞き漏らしのないようにしっかりメモを残ることが合格の近道といえるでしょう。

受講について詳しくは、一般財団法人 日本消防設備安全センターをご確認ください。

現場監督に求められるスキルとは？

現場監督として工事現場をまとめるためには、マネジメント能力が必要となります。作業員の状況をきちんと把握し、適切な配置をして工事をスケジュール通りに進めていくことか求められるのです。現場経験と知識を積み重ねていくことで、状況に合った指示や判断を出せるようになるでしょう。
また、想定外の出来事に対して、冷静に対処するスキルも重要です。どれだけ現場をしっかりコントロールしていても、天候不良ややむを得ない工事の遅延など、予想の難しいトラブルが発生する可能性もあります。そのときに、慌てず適切な判断で対応し、正しい方向に修正できる能力があると、現場監督として優れた評価を受けることができるでしょう。

まとめ

現場監督として、よりよい環境で仕事がしたいと考えているなら、資格の取得を検討してみる時かもしれません。資格がなくてもできる現場監督だからこそ、建築士や施工管理技士といった資格を保有することにより、自身の職場での価値をより一層高められると考えられます。
そして、給与アップを目的に資格の勉強をしている場合、同時に転職を検討することも1つの方法です。現場監督からさらなるキャリアアップを考えている方は、キャリアアドバイザーにぜひご相談ください。

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